水稲湛水条播機レンタル方式による湛水直播導入の所得改善効果

［背景・ねらい］

　近年、県内では水稲湛水条播機（以下、湛直機という）のレンタル方式による利用体制が整備されつつあり、それに伴い湛水直播（以下、湛直という）の普及面積が増加している。低米価の状況下で今後さらなる普及・定着を図るには、湛直導入効果を活用した経営体の育成が求められる。
　そこで、県内で取り組まれている湛直機レンタル方式を前提に、家族労働力2人を基本とした大規模水田作経営を想定し、前提条件（表１，表２）に基づき数理計画モデルによるシミュレーション分析を行った。
　分析に当たっては、湛直導入規模４水準（2ha、4ha、6ha、8ha）と減収リスク3水準（移植比90kg/10a、60kg/10a、30kg/10a）を考慮して、水稲作付規模拡大による所得改善効果を検討した。

［成果の内容・特徴］

1. 水稲を移植栽培のみで作付ける場合、限界規模は、水稲作付面積16.3ha、農業所得743万円となった。しかし、湛直を導入することにより、水稲作付面積の拡大が可能となり、所得増加を期待できる（図１）。
   ・規模拡大効果は、湛直導入面積の増加に伴い増加し、移植栽培のみで作付ける場合と比べ最大3.1ha（湛直導入規模8ha）の規模拡大が可能となる。
   ・所得改善効果は、湛直導入面積の増加に伴い増加傾向となり、移植栽培のみで作付ける場合と比べ、最大110万円（湛直導入規模8ha、減収30kg/10a）の所得増を期待できる。
   ・ただし、湛直導入面積の増加に伴い減収のリスクも大きくなり、特に、湛直導入規模が6ha以上で、90kg/10a減収した場合には、所得改善効果が著しく減少する。
   
2. なお、水稲作付面積の拡大に伴い麦・大豆の作付けとの労働競合が発生し6月期の労働力の逼迫が想定される。
   　家族労働力（2人・9hr/日・休暇日数週1日）のみで対応する場合、湛直導入規模に応じて1.0～2.7hr/人・日の労働時間の増加が必要となるため、臨時雇用労力の確保や、作業効率の向上等の対策が求められる（図２）。　

［成果の活用面・留意点］

1. 湛直の普及・推進に際しての基礎資料として活用できる。
2. 本分析結果を農業経営ハンドブック（滋賀県農政水産部、2002年）に反映させる。
3. 分析に際しては、営農技術体系評価・計画システムFAPS2000（南石、2000年）を利用した。

［具体的データ］

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