大豆不耕起無培土栽培の密播による安定化

[背景・ねらい］

　大豆栽培では、梅雨時期が播種期であるため、耕起－整地－播種の一連の作業が可能となる日数が制限されるとともに、培土作業に労力を要することが作付規模拡大の制限要因となっている。そうしたことから、ほ場の地耐力によって播種可能日数が増加しやすい不耕起栽培に、密播を組み合わせ、無培土栽培による収量の安定化を図る。

[成果の内容・特徴］

1. 大豆の不耕起栽培における子実重は栽植密度との関係が深く、条間30cmで栽植密度が20～30本／m²前後とした場合に子実重は最大となる（図１）。
2. 不耕起無培土栽培において条間30cmで密播を行った場合、分枝数は減少するものの、単位面積当たり着莢数の確保が可能であり、子実重は慣行耕起培土栽培と同等以上となる（図１，表１）。
3. 不耕起無培土密播栽培によって各品種とも倒伏程度がやや大きくなるが、コンバイン収穫には支障のない水準である（表1）。
4. 密播による百粒重の低下は見られず、品質も慣行耕起培土栽培と同等である（表1）。
5. 条間30cmで密播を行った場合、比較的早期から群落内の遮光程度が高くなるため、播種前に非選択性茎葉処理除草剤を散布し、播種直後に非選択性茎葉処理除草剤とベンチオカーブ・ペンディメタリン・リニュロン乳剤のような効果の高い土壌処理除草剤を同時散布する体系処理を行うことによって、タデ科およびヒユ科等の大型広葉雑草の発生を抑制することが可能であり、大豆成熟期の残草はコンバイン収穫に支障のない水準である（図2）。
6. 以上の結果から、大豆の不耕起栽培においては、条間30cmによる密播を行うことによって、培土を省略した体系において慣行と同等以上の収量確保が可能である（図3）。
   

[成果の活用面・留意点］

1. 県下全域の大豆栽培地帯に適応するが、播種直後の降雨によって播種溝に滞水し、湿害の影響で苗立数が減少する場合があるため、額縁明渠および弾丸暗渠を設置することによって排水作業を徹底し、降雨後にほ場表面の停滞水が無いことを基準としてほ場を選定する。
2. 播種時期は6月中旬を目標とし、MB社製トラクタ装着型ロータリ部分耕ディスク作溝方式の播種機を利用して条播を行う。
3. 非選択性茎葉処理剤は、播種前除草にグルホシネート液剤を使用し、播種後除草にグリホサート液剤を使用する。
4. 水稲跡の大豆栽培における技術導入を基本とし、耕作放棄および畑地化等によって雑草種子量が多いことが想定されるほ場での技術導入は避ける。
5. 病害虫防除は地域の防除指針に準ずるが、ラジコンヘリによる防除については早期の倒伏を助長する可能性があるので注意が必要である。

［具体的データ］

目次へ戻る