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中小区画ほ場における小型汎用コンバインの導入条件

［要約］

中小区画ほ場での小型汎用コンバインの作業負担可能面積は、水稲20.3ha、大豆25.2ha、そば28.2ha、なたね16.3ha である。本機の汎用利用による水稲と大豆の収穫体系は自脱型と大豆用コンバイン２台体系より収穫の機械利用経費を約３割低減できる。

［キーワード］

小型汎用コンバイン、中小区画ほ場、機械導入条件

［担当］

岩手県農業研究センター・プロジェクト推進室、農業経営研究室

［代表連絡先］

電話0197-68-2331

［区分］

東北農業・生産基盤（作業技術）

［分類］

普及成果情報

［背景・ねらい］

農業機械等緊急開発事業（ 農林水産省）で開発された小型汎用コンバイン（ Ｍ 社製VCH650、2011 年度研究成果情報「４t トラックに積載可能な小型汎用コンバイン」生研センター）は従来の汎用コンバインに比べ小型で中山間地域などの中小区画ほ場での作業に適している。そこで、10〜 20a 区画程度のほ場において、水稲、大豆、そば、なたねの収穫作業の現地実証を行い、本機の作業能率等を検証し、中小区画ほ場における作業負担可能面積等の導入条件を明らかにする。

［成果の内容・特徴］

  1. 本機の水稲、大豆、そば、なたねの収穫作業における作業能率は2.6〜 5.6 時／ha、作業負担可能面積は16.3〜 28.2ha、作業委託料より機械利用経費が下回る損益分岐点面積は11.6〜 25.0ha である（表１） 。
  2. 小型汎用コンバイン１ 台の収穫体系は、水稲を自脱型コンバイン、大豆を大豆用（ 普通型）コンバインの計２ 台で収穫する体系に比べ、収穫機械の固定費が削減されることから収穫に係る機械利用経費は３ 割程度低減できる（図１） 。
  3. 導入効果の試算例として、100ha 規模で水稲と大豆を作付けする集落営農組織を想定し、水稲収穫の一部を小型汎用コンバインで汎用利用し、大豆を本機の作業負担可能面積上限まで作付け・収穫した場合、収穫に係る経費は２ 〜 ４ 割程度削減できることが見込まれる（図２） 。

［普及のための参考情報］

  1. 普及対象：稲、大豆等の生産者
  2. 普及予定地域・普及予定面積・普及台数等：中山間地などの中小区画ほ場地域
  3. その他：
    本機は、全長4.8〜5.5m、全幅2.15m、刈り幅1.7m、機体重量3.4〜3.7t で、4t トラックに積載可能であり、作業速度は稲で1.0m/s 程度、麦・大豆で最高1.4m/s 程度で収穫作業を行うことができる。また、水稲収穫作業での脱穀選別損失は3％ 程度でコンバイン（ 普通型） の形式検査の基準以下である。（ 上記2011 年度研究成果情報より） 。

[具体的データ]

（吉田宏、八重樫耕一、吉田徳子）

［その他］

研究課題名
省力・低コスト収穫作業体系の実証
予算区分
委託プロ（食料生産地域再生のための先端技術展開事業）
研究期間
2013〜2015 年度
研究担当者
吉田宏、八重樫耕一、吉田徳子、臼井智彦、高橋昭喜、松浦貞彦、梅田直円（生研ｾﾝﾀｰ）、嶋津光辰（生研ｾﾝﾀｰ）、大本啓一（三菱マヒンドラ農機(株)）
発表論文等
なし