共同研究等
当グループとの研究面での協力・交流に関するページです。
共同研究、研究者の派遣、受け入れ等について扱っています。
当グループのスタッフと一緒に研究したい、あるいは学生を受け入れてほしいといった場合には、次のような制度がありますので検討してみてください。
❖ 特別研究員
「優れた若手研究者に対して、自由な発想のもとに主体的に研究課題等を選びながら研究に専念する機会を与え、研究者の養成・確保を図る」制度が日本学術振興会（文部科学省所管の特殊法人）によって運営されています。要するに、博士号を取得した方が研究費と生活費をもらって研究機関に一定期間在籍するというポスドク制度です。当グループには過去に３名の方が来られました（旧科学技術庁の制度）。研究テーマ等は相談に応じます。制度についての詳細は日本学術振興会のウェブサイトをご覧ください。
❖ 技術講習生
国、大学、都道府県などで試験研究にたずさわる人や、学部学生や大学院生、民間会社の方の研修を受け入れる制度です。期間は原則として１年ですが、短期での受け入れも可能です。
❖ 依頼研究員（研修）
国、大学、都道府県などで試験研究にたずさわる人を対象とした研修・共同研究制度です。期間は１ヶ月から１年（通常、２〜３ヶ月）。年末年始頃に次年度分の募集があります。当グループでは被害判定、防鳥機器の効果試験、鳥類多様性調査などのテーマで受け付けています。
❖ 正規職員
募集の際には
農研機構のウェブサイト
に掲載されます。
❖ 契約研究員・補助員など
当グループでは１〜数名の契約研究員等を雇用しています（
スタッフ
参照）。熱意と向上心があれば年齢や資格、性別は問いません。学生やフリーターの方を短期又は長期に雇用することもあります。 募集の際には
農研機構のウェブサイト
に掲載されます。
❖ その他、共同研究等について
磁力や音声、各種の視覚刺激等を利用した機器の開発についての民間企業や個人の方からの来訪による相談は受け付けておりません。
お電話いただく場合も、当グループのウェブサイト等で必要な情報が足りるかどうか事前にお探しください。
すでに開発されたものや開発途上の
防鳥資材・機器の効果試験も受け付けておりません
。当方の試験研究に必要な場合には市販品についての効果試験を行うことがありますが、一般の手続きをへて購入しております。
公的研究機関や大学、民間企業と共同研究に取り組むことは可能です。それなりの手続きが必要ですので個別にお問い合わせください。また、農薬登録手続きに必要な公的機関による試験についても相談に応じます。
研修会講師や専門的な委員会等への対応についても個別にお問い合わせください。
