生物系特定産業技術研究支援センター

新技術・新分野創出のための基礎研究推進事業

2009年度 事後評価結果

超微量安定同位体検出技術を応用した農水産物の新トレーサビリティ分析 システムの開発

(首都大学東京 大学院理工学研究科 伊永 隆史)

総合評価結果

当初計画どおり推進

評価結果概要

(1)全体評価

農水産物・食品を対象に安定同位体比による産地判別技術を確立しようとする研究である。この種の研究は地味ではあるが、食の安全・安心を確保するための基本として、産地偽装の防止に有効と考えられ、社会的意義は大きい。
第1目標の天然レベルでの安定同位体比の違いによる産地判別技術の開発においては、産地判別法として、炭素、窒素、酸素、水素の4つの軽元素の安定同位体比を用いた手法を導入した。
コメについては、炭素・酸素の安定同位体比で日本産、豪州産、米国産の各国間でコシヒカリ精米の有意差が確認されている。国内では、酸素安定同位体比と生育水との関係や、脂肪酸の水素安定同位体比と産地との関係が示唆されている。
またコメ以外にも、カイワレダイコン、牛肉、ウナギでの試料の分析を行い、科学的データからその有用性を示し、成果を得ている。第2目標の特定有機分子の安定同位体比を人工的にコントロールする"分子タグ"技術では、アミノ酸のグルタミン酸とフェニルアラニンの提案が行われているが、まだその成果が見えたとは言えない。
以上のように、研究項目間で進展状況と成果に差が見られるが、全体としては計画通り進められており、科学的価値は高いと評価される。また、産地偽装の抑止力として、あるいは産地のブランド化を進める上での有効な指標となりうるもので、生物系特定産業に対しての寄与は大きい。従来の無機元素組成およびDNA解析による方法に加えて、第3の手法を提示でき、軽元素安定同位体比がある程度の有効性があることを広く知らしめた点も評価できる。
このような研究目標は、大学における1研究室で成し得るものでない。今後は、大学・国研などの研究機関と産業界とが連携してデータアーカイブ構築をし、レギュレーションまで到達することが望まれる。