生物系特定産業技術研究支援センター

現下の重要政策課題のひとつである「食料安全保障の強化」には、食料自給率(現行:カロリーベースで38%)の向上が不可欠ですが、その実現に当たっては、大豆や水産物(養殖魚)等の国内生産力の強化と合わせ、それら国産食材の持続的な消費が不可欠です。

大豆や魚の消費のきっかけとなるよう、大豆や魚の摂取と関係の深い肌改善等に貢献する食事の提案ができる食解析システムを開発します。消費者の多様な価値観やライフスタイルに即したニーズを起点にした取組の中で、そのニーズに食事で応える本システムを利用いただき、食生活の変化を促すことで、大豆や魚の消費拡大を目指します。