北海道農業研究センター

気象情報利用グループ

主要畑作物の生育予測システムの開発

日本を代表する大規模畑作地帯である道東地域でも、近年の気候変動の影響により、これまでとは異なる気象災害が頻発するようになりました。こうした気候変動下でも安定した生産を維持できるよう、適切な栽培管理をおこなうためには、作物の生育や収量に影響を与える気象要因を解明する必要があります。気象情報利用グループでは、小麦など道東地域の主要作物を中心に、従来のものよりも時間経過や地域性を細かに反映した予測が可能となる生育予測システムの開発を進めています。

土壌凍結深の制御による省力・生産性向上技術の開発

冬期間の北海道は、最低気温がマイナス20度以下になる地域も多くあります。収量を減少させる要因となることがある土壌凍結深についても、雪割りなど積雪を管理する技術により、凍結深を適正に制御する技術を発展させることで、作業を軽減しながら生産の維持が可能となるよう、技術開発に取り組んでいます。

栽培管理を支援する気象情報システムの構築

気象警戒情報や栽培管理支援情報などを実際に使ってもらうためには、従来のアメダス観測網(約20km間隔)よりも細かい地域ごとの気象情報を用いる必要があります。そこで、農研機構が開発した1km単位のメッシュ農業気象システムのデータを用い、積雪や消雪日のきめ細かな分布を推定するシステムの開発も進めています。気象情報システムの構築により、作物栽培期間のみならず冬期間の気象情報を生かした栽培管理など、積雪・寒冷地域の気象変動に対応した情報発信に挑みます。

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