地産地消や機能性、安全性への意識の高まりから国産農産物の需要が高まっていますが、大豆および麦類では、北海道を除く都府県の作付面積や面積当たり収量は、停滞もしくは低下している状況です。関東東海の水田地帯は、大豆・麦類の大産地ですが、大豆では低収、麦類では収量・品質(子実タンパク等)の変動が大きいという問題を抱えています。また、経営体の大規模化が進む中で、長期畑輪作の導入と畑作物の生産性向上により、稲・麦・大豆の需給バランスの是正と大豆、麦類の自給率向上が急務となっています。転換畑研究領域では、こうした背景をもとに水田への畑作物の作付け増に対応した輪作条件において、各種スマート技術も活用した圃場・作物の取得情報に基づく作業性向上および生育制御技術を開発するとともに、持続的畑輪作の安定生産のための作型最適化によって、大豆の収量20%向上、麦類の収量10%向上とタンパク適正化を可能にする持続的畑作物複合経営モデルの提示を目指して研究を進めています。
