プレスリリース
(お知らせ) 両正条田植機の普及を加速

 両正条田植機は縦横 2 方向での機械除草に適した両正条植え¹⁾を可能とし、これまで除草の手間が壁となっていた水稲作での有機栽培の拡大につながると期待されています。本成果は 2024 年農業技術 10 大ニュースにも選定され、今注目されている研究のひとつです(https://www.affrc.maff.go.jp/docs/press/241220.html)。
 農研機構では、生産現場の要望の実現を図るため、多様なメンバーで構成する「農業機械技術クラスター事業」(以下、技術クラスター、https://www.naro.affrc.go.jp/org/brain/iam/cluster/index.html)を 2018 年 4 月に立ち上げました。多様な現場ニーズに即応し、かつ異分野の知見を取り入れながら、農業機械の研究開発を行っています。
 今回、本技術クラスターでは、新技術導入効果実証タイプに新たにポット苗仕様田植機²⁾およびマット苗仕様田植機³⁾を対象とする2課題を加え、研究を開始します(表1)。2課題の実証研究を同時に進めることで、早期の全国展開が可能になると見込まれます。
 

• 【課題名】ポット苗仕様両正条田植機と直交機械除草を核とした水稲有機栽培体系の実証
  (研究期間:2025～2027年度)
  
  [目的] 農林水産省の「みどりの食料システム戦略」で掲げる有機農業取組面積の目標達成のためには、栽培面積が大きい水稲において有機栽培の取り組みを拡大する必要があります。水稲有機栽培では、手間のかかる雑草防除の省力化が重要課題とされ、水田用除草機が実用化されています。しかし、現状では機械除草で取りこぼした雑草に対して手取り除草を要し、有機生産者の増加や規模拡大を阻む要因となっています。
   この課題を解決するためには、従来の田植機作業方向の条間(縦方向)に加えて植え付け方向の直交方向(横方向)もそろえて等間隔に植えることで、縦横2方向の直交機械除草が可能となる両正条植えが有効です。そこで農研機構は、両正条田植機の基盤技術をポット苗仕様田植機のメーカーと共同で開発しました。ポット苗は北海道を中心に普及し、本州でも有機栽培に一定数普及していますが、両正条植えと直交機械除草を組み合わせた有機栽培への適性について十分な知見がありません。また、両正条植えに伴い、慣行より栽植密度が低くなる疎植が収量や品質に及ぼす影響についても明らかにする必要があります。
   そこで、両正条植えと直交機械除草を組み合わせた有機栽培への適性、両正条植えに伴う疎植が収量や品質に及ぼす影響について明らかにします。
  
  [委託先] 両正条田植機ポット苗仕様コンソーシアム
       研究代表機関名:みのる産業株式会社
       共同研究機関名:農研機構 北海道農業研究センター
       共同研究機関名:千葉県農林総合研究センター
  

 

• 【課題名】マット苗仕様両正条田植機の実用化モデル開発及び直交機械除草を核とする水稲有機栽培体系の実証(研究期間:2025～2026年度)
  
    [目的] 農研機構は、両正条田植機の基盤技術をポット苗仕様田植機のメーカーと共同で開発しました。開発した基盤技術はポット苗だけでなく、普及面積の大きいマット苗仕様田植機にも展開可能ですが、現時点ではマット苗仕様田植機のメーカーへの技術移転ができていません。
   そこで、マット苗仕様両正条田植機の早期実用化を図るため、メーカーが市販に向けた試作機を製作し、その作業性能評価試験を行うとともに、直交機械除草を組み合わせた実証試験を実施して有機栽培への適正、収量や品質に及ぼす影響について明らかにします。
  
  [委託先] マット苗仕様両正条田植機コンソーシアム
       研究代表機関名:株式会社クボタ
       共同研究機関名:農研機構 東北農業研究センター
       共同研究機関名:農研機構 九州沖縄農業研究センター
       共同研究機関名:福井県農業試験場