玄米および大豆の放射性セシウム濃度は、2012年以降ではいずれの作物でも2012年で最も高く、それぞれ2016年および2014年まで低下し、それ以降は2020年まで一定の傾向は認められない。これら経年変化は土壌中の交換性カリウム含量の影響から独立している。
2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故により放出された放射性セシウムのうちCs-137は物理的減衰による半減期が約30年と長い。そのため、土壌から農作物へのCs-137の移行については長期間にわたる対策が必要である。Cs-137は土壌中の粘土鉱物に固定されて農作物に吸収されにくくなり、農作物のCs-137濃度は年々低下することが知られている。一方で、福島県においてはCs-137の吸収抑制対策として2012年以降に水田および大豆畑へのカリウム上乗せ施用がなされており、この対策によっても玄米および大豆のCs-137濃度は低下していると考えられる。したがって、観測される玄米および大豆のCs-137濃度の経年変化には、両方の影響が含まれている。本研究では、カリウム上乗せ施用の効果によらない経年変化を明らかにするために、玄米および大豆のCs-137濃度調査の結果を統計モデルにより解析する。
log(α)=b0+b0,*I*+b1log(ExK)+γ1log(total-Cs-137)+γ2log(Ex-Cs-137)・・・式(1)
ここで、αは子実のCs-137濃度、b0は濃度の基準値、b0,*は作目・年次・地域の補正項、I*は指示関数、total-Cs-137は土壌中の全Cs-137濃度、Ex-Cs-137は土壌中の交換性Cs-137濃度を示す。土壌の汚染指標として全Cs-137濃度を使う場合はγ1=1、γ2=0とし、交換性Cs-137濃度を使う場合はγ1=0、γ2=1とする。パラメータの採否は赤池情報量基準(AIC)によるモデル選択により判断する。