水田輪作体系における浅耕マルチシーダ導入の経営改善効果

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要約

大規模水田輪作体系に浅耕マルチシーダを導入することにより、30ha以上規模において効果が期待できる。乾田直播水稲と大豆の作業の省力化により、経営面積が旧機械体系よりも5ha拡大し、所得が97万円増加する。

キーワード:大規模水田輪作体系、浅耕マルチシーダ
担当:北海道農研・総合研究部・経営管理研究室
連絡先:電話011-857-9489、電子メールsakamoto@affrc.go.jp
区分:北海道農業・総合研究
分類:技術・参考

背景・ねらい

米価・畑作物価格の低迷や転作助成金の削減など、近年の農業をめぐる情勢変化は、北海道における水田作経営維持にとって厳しく、所得確保と担い手の減少への対応から規模拡大が急務となる。いっそうの規模拡大を可能とするため、現在水田輪作体系の複数作物に汎用可能な新型播種機(浅耕マルチシーダ)の開発が行われている。そこで浅耕マルチシーダ導入による規模拡大効果や所得改善効果を線形計画法によるシミュレーション分析で明らかにする。

成果の内容・特徴

開発された浅耕マルチシーダの主な特徴は、砕土・施肥・播種の同時処理、ロータリ耕深の浅層化に伴う作業速度の向上と大豆・水稲等への汎用化であり、大豆の耕起から播種作業で32%、乾田直播の耕起から播種作業で40%の作業時間を短縮する(表1)。これら短縮される作業時期はいずれも5月上中旬の農繁期が主であることから大豆・水稲等の作付け拡大が可能となる。
本機を経営に導入した場合の効果を評価するため、営農試験地(北村・砂浜地区)の30ha規模経営を想定し、表2の設定に基づき経営計画モデル(中央農研作成のXLPを用いた)を策定した。モデルの特徴は、①輪作の基本形を地域総合で想定している大豆-春小麦-秋小麦とし、その後再度畑輪作するか、水稲に復元するかを選択できること(図1)、②畑期間の長期化による減収を明示的に組み込んだことの2点にある。
シミュレーションの結果、経営規模30haでは、本機導入により乾田直播面積の増加等に伴い水稲が3ha増加するが、所得は12万円の増加にとどまり、労働生産性は僅かに下回るため、導入効果が小さい。これに対し規模の制約がなく労力限界まで作業可能とした場合、旧機械体系では34haが規模上限となり所得も511万円にとどまる。一方、本機導入により規模上限が39haへと5ha拡大し、所得は608万円へと97万円増加する。規模拡大に伴い総労働時間は207時間増加するが、増加する時間当たりの所得は4,677円であり、本機導入効果は大きい(表3)。
本機導入による規模拡大の過程で作付け構成が変化した結果、夏期を中心にした遊休労働の活用が図られている(図2)。