※アーカイブの成果情報は、発表されてから年数が経っており、情報が古くなっております。
同一分野の研究については、なるべく新しい情報を検索ください。
水田や林地のもつ気候緩和効果は三次元非定常大気-植生-土壌結合モデルによって推測できる。土浦-水海道-柏-龍ヶ崎の約26km四方をすべて畑地に変えると、1996年7 月の天候の場合、月平均の最高気温は最も高くなり、現在より約1.5°C上昇すると推測できる。逆に、すべて水田に変えても気温低下は僅かであり、現在の土地利用方法には気温上昇を抑制する緩和効果が作用していると考えられる。
水田や林地のもつ気候緩和効果を客観的に評価するマクロインディケータの開発が農業と環境に関する国際論議の場において必要となってきた。本研究では、マクロインディケータを作出するモデルを開発するとともに、土地利用の改変に伴う気温変化を数値実験から明らかにする。
本モデルを使えば、地域や季節の異なる場合の温度緩和効果が推測できる。但し、鉛直方向の風向・風速データ等が必要であり、予測精度はこれらの観測精度にも左右される。
図1.土浦-水海道-柏-龍ヶ崎の約26km四方における土地利用分類
図2.現在の土地利用下におけるキャノピー内温度分布(=地物の表面温度とキャノピー内気温との平均値)
図3.土地利用の改変に伴う7月の月平均気温の予測値。点線は最高気温、実線は平均気温を表す。