日本飼養標準・豚(2013年版)の公表

要約

飼養管理技術が進歩し栄養飼料にかかわる研究も進展していることから、日本飼養標準・豚を改訂し、2013年版として公表する。

• キーワード:日本飼養標準、ブタ、養分要求量、改訂
• 担当:家畜生産・第一胃発酵・産肉制御
• 代表連絡先:電話 029-838-8611
• 研究所名:畜産草地研究所・家畜生理栄養研究領域
• 分類:普及成果情報

背景・ねらい

日本飼養標準は、家畜の遺伝的能力や成長過程に応じた適正な養分要求量などを示すものであり、生産者による飼料の配合設計や農林水産省が公示する飼料の公定規格の基礎資料となっている。日本飼養標準・豚(2005年版)が公表されてから8年が経過し、飼養管理技術の進歩、栄養飼料にかかわる研究の進展、自給飼料の重要性の高まりなど、わが国の養豚を取り巻く情勢が変化している。これらの情勢の変化から、2005年版の内容を修正あるいは補足する必要があるので、日本飼養標準・豚を現状に即して改訂する。

成果の内容・特徴

• 有効アミノ酸としての要求量の重要性が高くなっているので、すべての必須アミノ酸について有効アミノ酸としての要求量を表示する。
• 真のアミノ酸消化率とよばれてきた消化率が、近年では標準化アミノ酸消化率と呼ばれるようになったことを解説する(図1)。また、標準化アミノ酸のことを、日本飼養標準では有効アミノ酸と呼ぶことを明記する。
• 2005年版では、肥育豚(70～115kg)の要求量は、期待増体日量0.85kgの要求量のみ示している。期待増体日量によって要求量が変化することの理解を助けるために、期待増体日量1.00kgのときの要求量を加える。
• 「養分要求量計算プログラムと飼料診断プログラム」を搭載したCD-ROMを添付する(図2)。
• 養豚においても自給飼料の重要性が高くなっていることから、食品残さの飼料化にかかわる解説を強化するとともに、飼料用米の活用にかかわる解説を加える。
• 家畜伝染病予防法が平成23年に改正されたことへの対応として、バイオセキュリティ、家畜伝染病予防法の改正のポイントを解説に加える。
• 子豚育成用配合飼料と肉豚肥育用配合飼料に、「環境負荷低減型配合飼料」という公定規格が平成25年6月20日に新設されるので、飼料の公定規格について解説するとともに、「環境負荷低減型配合飼料」の公定規格を掲載する。

普及のための参考情報

• 普及対象:養豚生産者、飼料工業関係者、研究者
• 普及予定地域・普及予定面積・普及台数等:全国。年間約600万トン生産されている養豚用配合飼料の設計に貢献している。2013年版をすでに2000冊販売した。
• その他:日本飼養標準・豚(2013年版)は社団法人中央畜産会が定価3300円(+税)で販売している。

具体的データ

その他

• 中課題名:第一胃内発酵制御因子の解明と栄養制御による産肉特性改善
• 中課題整理番号:130e0
• 予算区分:交付金
• 研究期間:2011～2013年度
• 研究担当者:梶 雄次、芝原友幸、竹中昭雄、村上 斉、勝俣昌也、芦原 茜、石田藍子、大森英之、荻野暁史、松本光史、田島 清
• 発表論文等:松本ら(2012)日豚会誌、49(3):109-116