プレスリリース
農研機構中央農業総合研究センターが水田農業に関する3つのシンポジウムを開催

各シンポジウムの概要

1. 農研機構シンポジウム「飼料イネ・放牧を活用した水田周年利用技術の展開」(12月3～4日)

農研機構では平成21年度から地域農業確立総合研究「飼料イネ活用型周年放牧モデルの開発」に取り組み、茨城県常総市の水田において営農ベースで飼料イネ等を活用した繁殖和牛の周年放牧を実践し、技術体系のレベルアップとそれに伴うリスク対応を検討しています。
本シンポジウムでは、当該研究で得られた成果を発表するとともに、水田飼料資源として効果的活用の期待される飼料イネの立毛放牧技術に取り組む各地の実態について意見交換を行い、水田放牧技術の普及と水田農業及び畜産経営の発展を展望することとしています。

2. 農研機構シンポジウム「大豆低収の打破 高位安定化への道」(12月6日)

わが国の大豆単収は全国平均では停滞していますが、湿害および虫害対策等の確立により増収に成功している県が存在しています。また、これまで積み上げてきた大豆300A技術における排水対策を兼ねた播種技術の開発等により、より安定的に大豆の生産が可能となってきています。さらにDNAマーカー選抜技術の活用等により育成された新品種は普及に向けた加速化が図られつつあります。一方、世界最大の大豆生産国アメリカ合衆国では1t/10aの最多収世界記録を達成するとともに、水田輪作大豆においても顕著な増収に成功しています。
本シンポジウムでは、これら大豆試験研究に関わる担当者から、最新情報について講演いただくとともに、主産県の大豆普及担当者を交えて、生産現場における大豆の収量阻害要因を論議し、わが国における水田転換畑大豆生産の高位安定化に向けた戦略を明らかにすることとしています。

3. 中央農業総合研究センターシンポジウム「転換期の水田農業とその展開方向」(12月7日)

就農者人口の大幅な減少と急速な高齢化が進行する中で、水田農業は大きな転換期にあります。また、経済の国際化がすすむ情勢下では、これらに対応した研究開発をすすめる上で、水田農業がとるべき展開方向を提示することが重要となっています。
本シンポジウムでは、水田農業のこれまでの展開とこれに対応した技術開発を踏まえつつ、現場農業における対応状況を検証し、今後の水田農業の展望と、経営面や技術面における課題を明らかにします。このため、多様な取り組みを実施している農業生産者を招聘し、その経営状況と今後の展望について現場の状況に根ざした講演をしていただくとともに、水田農業を専門とする農政、経営、技術研究者を交えて、水田農業の将来像とそれに向けた技術開発上の課題を議論します。