2°C上昇で年間610億ドル、対策困難な被害の増加も
情報公開日:2020年10月 1日 (木曜日)
農研機構
国際農研
ポイント
農研機構を中心とした研究グループは、生産費用と収量の関係をもとに、気候変動(地球温暖化)が世界の主要穀物の生産に及ぼす影響とその適応に要する費用を試算しました。対工業化以前2°Cの上昇では、温暖化がない場合と比較して世界全体の生産額は年間800億ドル相当減少し、このうち610億ドルについては投入資材を追加するなどの適応を図ることで被害の軽減が可能であるものの、対処しきれずに生じる生産被害(=残余被害)が190億ドルであると推定されました。気温上昇が進むと、適応に要する費用と、残余被害が増大することから、温室効果ガスの排出削減等により気候変動の進行を抑えることと、さらに気温が上昇した場合に備え、栽培作物の変更や灌漑設備の整備等のより大きな変化を伴う対策の検討が必要です。
概要

気候変動による温度上昇を低く抑えられれば、それに伴う生産被害の大部分に対応できると推定されることから、対応がより困難にならないように、温室効果ガスの排出削減等により気候変動の進行を抑えることが重要です。さらに、ここで想定した比較的容易な対策では対応できないほど気候変動が進行した場合に備えて、栽培する作物の変更や灌漑設備の整備など、より大きな変化を伴う対策の検討が必要です。
この研究成果は2020年7月2日に国際科学雑誌「Climate Research」に掲載されました。
関連情報
予算:独立行政法人環境再生保全機構 環境研究総合推進費S-14「気候変動の緩和策と適応策の統合的戦略研究」(2015-2019)、独立行政法人環境再生保全機構 環境研究総合推進費2-2005「気候政策とSDGs の同時達成における水環境のシナジーとトレードオフ」(2020-現在)、独立行政法人日本学術振興会 科学研究費基盤研究(B)「将来の気候変動が世界各国・地域別のフードセキュリティに与える影響分析」(2018-現在)
国際農研研究戦略室 室長(兼 プログラムディレクター)
飯山 みゆき
主任研究員 飯泉 仁之直
古家 淳
大浦 典子