プレスリリース
(お知らせ) 「NARO生育・収量予測ツール②イチゴ」の対応品種を10品種に拡大で品種特性に応じた生産性向上を実現

農研機構は、農業データ連携基盤(WAGRI)¹⁾を介して利用可能なAPI²⁾「NARO生育・収量予測ツール」を開発し、施設野菜では①果菜類(トマト、キュウリ、パプリカ)、②イチゴとして品目ごとの収量予測APIを提供しています。イチゴの収量を品種ごとに予測するAPI「NARO生育・収量予測ツール②イチゴ」は、気温や日射量などの環境情報、定植日などの基本的な栽培情報、植物の葉面積や開花日の生育情報を入力すると、総乾物生産量や積算収量を計算し、出力するAPIです。計算された収量予測を栽培改善や作業計画に用いるなど、幅広い活用が期待されます(https://www.naro.go.jp/publicity_report/press/laboratory/nivfs/160662.html)。

このたび、本ツールの対応品種に、農研機構育成品種「夏のしずく」、「恋みのり」など8品種を加え、計10品種に拡大しました。これにより、新たに約900ha(推定値)に相当する栽培面積への対応が可能になりました。全国的に栽培が可能な種子繁殖型品種、北海道や東北地方、本州の高冷地の夏秋どり栽培で用いられる四季成り性品種、主に本州、四国、九州の促成栽培で用いられる一季成り性品種について、それぞれ栽培地域に制限がない品種を中心に対応しているので、本ツールは全国各地域で利用可能です。中でも一季成り性品種は、公的試験研究機関(茨城県農業総合センター、新潟県農業総合研究所)の協力の下、特定の地域で栽培が可能な品種や、特定の地域での主力品種にも対応しました(表1)。

これにより、農業情報サービスを開発・提供するICTベンダー³⁾は、国内の様々な地域にサービスを提供できます。栽培地域限定の品種を導入することで、特定の地域に特化したサービス展開も可能になります。農研機構のホームページにICTベンダー向けの本ツール利用方法「NARO生育・収量予測ツール②イチゴ標準作業手順書」を掲載しています(https://sop.naro.go.jp/document/detail/174)。

今後は、イチゴ生産者の安定したイチゴ生産、収益向上につながるよう、本ツールを活用したサービスの開発・普及を支援していきます(図1)。