プレスリリース
(研究成果) ロボティクス人工気象室の構築と運用開始

気候変動にともない、作物生産の不安定化が今まで以上に大きな問題となることが考えられます。作物生産が不安定化すると、収穫時期や収量だけでなく品質にも大きな影響があります。このため、様々な環境で栽培した場合の作物の性能(収穫時期、収量、品質等)を明らかにする農業技術が求められています。これまで、これらの技術開発は野外における栽培試験を前提としており、主要な作物の多くは年に一度しか栽培試験ができないことから、様々な栽培環境に作物が反応し形質を変化させる作物環境応答を明らかにするためには多くの場所と長い時間が必要です。また、野外における栽培試験では、気候変動などを想定した様々な環境を自在に再現することは困難です。この場合、人工気象室の利用は極めて有効ですが、従来の人工気象室では温度、湿度、光の再現性能がそれほど高くありませんでした。また、人工気象室を閉じた条件では、葉や果実の生育量等の形質における連続的な環境応答評価が困難でした。

本研究では、上記の問題を解決するため、様々な栽培環境を再現することが可能な高精度な人工気象室「栽培環境エミュレータ」に、作物形質を連続で取得可能な「ロボット計測装置」を内蔵し、農研機構のネットワークと接続し情報インフラと一体化した「ロボティクス人工気象室」を開発し、任意の環境下における作物の性能(収穫時期、収量、品質等)を精密に推定し、適切な栽培法や育種を提案する仕組みを開発しました。

-気候変動に対する適応および緩和⁵⁾が可能な作物づくりを目指して-

本システムを活用することで、民間企業等と連携し、様々な環境に迅速かつ効果的に適応するための品種および栽培技術の開発が可能となり、新たな作物づくりの加速化が期待されます。また、作物が大気中の二酸化炭素(CO₂)を吸収し固定する能力およびメタン等の他の温室効果ガスの発生を抑制する技術開発などにも利用できることから、気候変動における緩和対策技術の開発にも利用できます。様々な栽培環境のもとで推定した作物の生育特性や品質を「農研機構統合DB」に含まれる多様かつ多量な農業データと連動させて解析することにより、生産、流通、消費といった段階で生じる問題を解決することが期待できます。