①自動運転トラクタ、②直進キープ田植機、③農薬散布ドローン、④水管理システム、⑤ドローンリモートセンシング、⑥衛星リモートセンシング、⑦自動運転、食味・収量コンバイン、⑧リモコン式自走草刈機

• 水田特性によるほ場のゾーン分けと適正な栽培管理や農機導入による収益増
• 収量20%増、収量当たり生産コスト10%削減

• 食味・収量コンバイン及び衛星センシング等から得られたデータから、ほ場のゾーン分け(高品質米・業務用米・飼料用米)、施肥設計、水管理システムの活用等により、収量11%増
• 水管理システム等による収量増や、自動運転トラクタ、農薬散布ドローン等による労働時間の削減はみられたが、スマート農機の導入経費が増えたため、収量あたり生産コストは約15%増(235円/kg→271円/kg)

• センシングや食味・収量コンバイン等の毎年のデータに基づく施肥量の見直しや適期作業による収量・品質の向上を図るとともに、スマート農機の利用面積を拡大(15ha→30ha)することで稼働率を上げ、コスト低減に繋げる。
• 当実証農場をスマート農業普及農場と位置づけ、様々な担い手農家等への各種研修会で活用を図ること、また、各種学校のスマート農業を学ぶ場として活用や就農希望者への情報提供を行うことでスマート農業の普及に努める。