①GPSブロードキャスタ、②自動操舵システム、③システム連携トラクタ、④直進田植機、 ⑤可変施肥田植機、⑥ラジコン除草ボート、⑦ラジコン除草機、⑧収量コンバイン、⑨防除用ドローン

• 水稲部門の労働時間を20%程度削減、収益を20%増
• 連合体の形成に向けた法人間のデータ連携として圃場位置、栽培管理データを共有

• 整形で団地化された水田では、直進田植機を体系に組み込むことで精密施肥により倒伏が軽減、概ね5%の増収と肥料コスト10%低減が図られ収益が向上するとともに、労働時間も15~20%削減できた。
• 小区画不整形水田では、可変施肥田植機による肥料コストの低減や、防除ドローンによる作業時間短縮が図られたが目標は達成できなかった。
• 経営・栽培管理システムで集約した労働時間データの見える化等を契機に、法人間で繁忙期の畦畔除草作業を支援する新たな連携活動が開始され、2法人全体で作業時間平準化を図ることができた。

• 令和2年に発足したスマート農業の推進を図る県域の協議会(スマート農業実装加速協議会)の推進方策に基づき、県、市町、JA等の農業関係団体が連携・役割分担の中で技術体系の早期普及・定着を図る。
• 「萩・阿武地域スマート農業活用プロジェクト」を設置しており、地域段階での技術導入方法、スマート農業技術を使いこなせる人材の研修受入やマッチング体制の構築、法人間連携によるスマート農機のシェアリングなどの具体的な取り組みを進める。
• 農業大学校においてスマート農業のカリキュラム化を目指すなど、研究と教育が連携した取り組みの中で人材育成を行う。