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東北地域タマネギ栽培セミナー (1/17開催)

情報公開日:2022年12月12日 (月曜日)

情報更新日:2023年 1月13日 (金曜日)

オンライン開催はございません

東北地域タマネギ栽培セミナー2023

~東北をタマネギ産地にするために~
(東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム公開セミナー)
(令和4年度農研機構東北農業研究センターアドバイザリーボード(園芸))

趣 旨

我が国のタマネギ消費量のうち約6割を占める加工業務用途を中心に、国産タマネギの周年供給力の強化に向け、夏季の端境期出荷が可能な東北地域等への新たなタマネギ産地の拡大に期待が寄せられています。これに対して東北地域のタマネギ生産拡大に向け、「東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム」が、令和4年8月3日付けで設立されました。本セミナーでは、東北地域をタマネギ産地とする意義と課題について話題提供するとともに、課題解決のために必要な技術開発について紹介し、東北地域におけるタマネギ生産の今後の方策等について議論します。

開催日時

2023年1月17日 (火曜日) 13時~16時30分 (終了しました)

開催場所

いわて県民情報交流センター(アイーナ)小田島組☆ほ~る
(岩手県盛岡市盛岡駅西通1丁目7-1)   定員200名
オンライン開催はございません

共   催

農研機構東北農業研究センター、東北地域農林水産・食品ハイテク研究会、東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム

内 容

1   開会13:00

2   挨拶
農研機構東北農業研究センター   所長川口  健太郎      13:00~13:10

3   話題提供
(1)国産タマネギ生産の現状と東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォームについて
農研機構東北農業研究センター   研究推進部田宮  誠司     13:10~13:30
(2)東北地域におけるタマネギ生産拡大の意義
みらい共創ファーム秋田   代表涌井  徹      13:30~14:00
(3)タマネギ産地化のための技術開発
①東北タマネギの地域間連携を支援するフードチェーン構築の展望
農研機構東北農業研究センター   畑作園芸研究領域水木  麻人     14:00~14:30
②タマネギ安定生産支援・収穫予測システムの紹介
NEC ソリューションイノベータ株式会社橋岡  孝     14:30~15:00
③タマネギの新たな栽培技術体系の開発状況~セット栽培を中心に
農研機構東北農業研究センター   畑作園芸研究領域木下  貴文     15:00~15:30

-休憩-15:30~15:45

4   パネルディスカッション15:45~16:30
座長:農研機構東北農業研究センター   畑作園芸研究領域長佐々木  英和

5   閉会16:30

参集範囲

農林水産省、農研機構東北農業研究センターアドバイザリーボード委員、東北タマネギ生産促進研究開発プラットフォーム会員、生産者、農業関係団体、行政機関、普及指導機関、試験研究機関、民間企業、農研機構、どなたでも参加できます。

申込方法・お問い合わせ

  1. 下記の「お申し込みフォーム」よりお申し込みいただくか、参加申込書に必要事項を記入の上、事務局までメールまたはFAXにてお申し込みください。
・申込締切: 2023年1月13日(金曜日)正午    定員200名(定員になり次第締め切りとさせていただきます。)

<お申し込みフォーム>https://prd.form.naro.go.jp/form/pub/naro01/onion2023

(事務局)
農研機構東北農業研究センター   研究推進部事業化推進室
電話:019-643-3460FAX:019-641-7794
E-mail: onion2023@@ml.affrc.go.jp    (メール送信の際は@を一つ削除してください。)

その他

【現地会場参加における注意事項】
  • 参加は無料です。
  • 新型コロナウイルス感染症の感染拡大等の状況によっては、開催を中止とする場合や、オンライン等に開催方法を変更する場合があります。その場合は、本ウェブサイト上に掲載するとともに、参加の申し込みをいただいた方にはメールまたはFAXで直接ご連絡します。
  • 体調不良(発熱や咳、咽頭痛や倦怠感、嗅覚・味覚障害等)の場合には参加をお控えください。
  • 会場入口での検温および手指消毒、室内等でのマスク着用にご協力をお願いします。
  • 万一、会議参加者に新型コロナウイルスの感染者が確認された場合、感染経路や濃厚接触者の調査のため、保健所等の公的機関に参加者名簿を提示する可能性があることをご承知おきください。
  • 報道機関等が来場者のスナップ写真を撮影し、新聞等で公表する場合がございますのでご了承ください。