令和4年10月17～19日に、農研機構とアジア太平洋地域食糧・肥料技術センター(FFTC)はシンポジウム「気候変動下の食料システム-持続的発展のための適応・緩和の両立と気候情報の高度活用」をハイブリッド開催し(オンサイトはつくば国際会議場、OECD協賛)、18か国から延べ655名が参加しました。農研機構の長谷川利拡博士、コーネル大学のRachel Bezner Kerr教授、および国際イネ研究所のBjoern Ole Sander博士が基調講演を行い、これに続くセッション1と2では合わせて29の講演が行われました。気候変動が農林水産業および食料に及ぼす影響とその対策について、世界的な視点からの研究に加えて、アジア各国の現状と取り組みまで幅広い発表と活発な議論が行われ、総合討論では、研究と生産現場の融合(現地カウンターパートの重要性、コスト意識の導入等)について熱心な議論が行われました。
