農業環境研究部門

気候変動適応策研究領域

地球温暖化などの気候変動が農業生産に及ぼす影響が顕在化しつつある中、その被害を回避・軽減し、農業生産を維持・向上させるための「適応策」の重要性が増しています。
現在および気候変動がさらに進行すると想定される将来における適応策を考えるためには、気候変動の影響を正確に検出し、その要因を解明することも重要になります。そのため、当領域では、実験的影響解明、最新の気候シナリオや影響評価手法を用いた影響評価・将来影響予測、さらには適応策の効果の定量的評価を行います。また、その結果を公的機関や生産現場で容易に活用できるような情報提供の仕組みについても研究を行います。
変動気候下で生産性を維持・向上するためには、気象データや作物生育データに基づく栽培管理支援情報の活用も重要です。今後、産地あるいは生産者のデータを利用した栽培管理支援情報の高度化が望まれていることから、関連する基礎的研究を進めるとともに、その成果は農業データ連係基盤(WAGRI)等を通じて社会実装できるようにします。
緩和策との両立も図りながら、生産環境・栽培管理情報の統合による気候変動に適応した高生産性農業の実現をめざします。

適応(生産性)と緩和(ゼロエミッション)の両立をはかる
気候変動適応策研究領域では主に影響評価と適応を担当

領域長

細野 達夫 (ほその たつお)

所属研究グループ