①可変施肥、②自動操舵、③直進アシスト田植機、④ラジコン草刈機、⑤ドローン生育診断、⑥潅水支援システム、 ⑦収量コンバイン、⑧ほ場管理システム

• 実証経営を想定した営農モデルで収益5%増加

• 水稲の圃場単位の可変施肥では、良食味品種の特別栽培で収量が5%増加し2%増の目標を達成
• 水稲では高密度播種苗と直進アシスト田植機により資材費を29%削減し、5%削減の目標を達成
• 大豆では潅水支援システムを使った灌水により29%増収し、5%増収の目標を達成
• 大豆では自動操舵とスタブルカルチの組み合わせにより粗耕起～培土の作業時間を6%削減できた
• 経営全体のシミュレーションでは農業所得が13%向上し、収益5%増加の目標を達成

• 実証課題で得られたスマート農業技術の導入効果について今後県が発行予定の指針に掲載し、それに基づきスマート農業技術の普及を図る。
• 初年度スマート農機の納入が遅れた課題については今後もデータ蓄積を継続するとともに、スマート農業技術をフル活用した低コスト技術体系の普及推進を図っていく。